真偽のほどは別として、この春に加熱し過ぎた携帯電話全キャリアのiPhoneを中心としたキャッシュバック戦争に終止符が打たれるとの情報が出ています。
携帯各社のMNP優遇終了は総務省が指導、キャッシュバックは毎月200億円超に過熱していたことが判明
ちょうど、子供達の携帯の2年縛りの更新時期となることで、我が家においてもiPhoneだらけの春となりましたが、あまりの条件に解約料の掛からない更新月を無視して、複数台でのキャッシュバックを優先させる結果となりました。
ですが、この複数台での上乗せが、キャッシュバック総額を大幅に引き上げることになってしまい、100万円キャッシュバックを謳うところまで出てきてしまい、結果として総務省も黙っていられなくなったのでしょう。
そりゃそうですよね。
一括0円プラス1台当たりのキャッシュバック2万円程度なら、さほど大きくは感じませんが、一括0円なのに3台で10万円を超えるとかになると、大金というイメージが急激に上昇します。
分割の場合には、家族4人で36万円とかでも、からくりがわかれば「なーんだ」で終わりますが、一括0円だとそうは行きませんよね。
これまでも、同じようなことはあったのかも知れませんが、毎月200億円超という金額を見ると、今回は見過ごせないように思います。
加熱し過ぎて適切なキャッシュバックではなくなったということでしょう。
実際に今後、キャッシュバックが無くなるのかどうかはわかりませんが、少し前には総務省からMVNOへの回線接続料を半減する指針の改正案の発表もありましたので、MVNO含めての適正化が現実となるのであれば、実需ユーザーとしては歓迎するべきところです。
スマホ競争促進へMVNO接続料半減 総務省、回線業者向け指針改正案
端末マニアとしては、格安で端末を手にする方法を失いますが、基本性能が向上した最近の端末の場合は、OSの違い等の余程の個性の違う端末でない限りは、そう大きな使用感の差もなくなってきているので、本当に欲しい端末を正規に手に入れということで良いのだと思います。
とは言え、先を見越して7月から前倒しした奥さんのiPhone4sから5sへの乗り換えは、決断して正解だったと思えるわけですが、この先、どのように変化していくかと言われると、それも想像しにくいので、本当に変わっていくのかという気もします。
個人的には、キャッシュバックではなく、実需の通信料と端末代が抑えられることが理想ですが、全てのユーザーにそれを実現することは現実的に不可能でしょうから、やはりMNPでの実需ユーザー優遇というところが、現実的な展開となるような気がします。
2014年03月15日
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